TOMIC（とおみっく）

国際環境経済研究所理事・主席研究員／U3イノベーションズLLC共同代表／東北大学特任教授
竹内 純子（たけうち すみこ）

持続可能な社会の実現は世界中で取り組むべき課題であり、その重要なテーマのひとつにエネルギー・環境問題があります。日本は、2050年カーボンニュートラルを宣言し、2030年度に2013年度比で温室効果ガスを46％削減するという野心的な目標を立てていますが、その実現には多くの困難が伴うとも考えられています。今回は、国際環境経済研究所理事の竹内純子氏に、わが国がカーボンニュートラルを実現するためにはどのような方策が必要なのか、お考えをお聞きしました。

一般財団法人 日本エネルギー経済研究所 資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット担任／国際情勢分析第一グループ マネージャー研究理事
久谷 一郎 （くたに いちろう）

日本はエネルギーを大量に消費する国でありながら、エネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼っているため国際情勢の影響を受けやすく、かつては、1970年代の二度にわたるオイルショックのような社会的混乱を招くことがありました。今回、エネルギーの安全保障に詳しい日本エネルギー経済研究所の久谷一朗氏に、エネルギーをめぐる日本と世界の現状、また今後どのような対策を考えていかねばならないかについてお聞きしました。

九州大学名誉教授
東北大学金属材料研究所特任教授
出光 一哉 （いでみつ かずや）

原子力発電を行うと高レベル放射性廃棄物が発生しますが、その最終処分は避けて通れない課題です。日本では、地表から300メートル以上深い安定した地層に処分することにしています。国は、「政府一丸となって、かつ、政府の責任で、最終処分に向けて取り組んでいく」方針を示していますが、なかなか進んでいません。「とおみっく」第54号でも高レベル放射性廃棄物の最終処分についてお話しいただいた、九州大学名誉教授で東北大学特任教授の出光一哉氏に、その後の進展や今後の展望などをお聞きしました。

九州大学大学院工学研究院
エネルギー量子工学部門　教授
守田 幸路 （もりた こうじ）

2022年末、原子力政策に関して新たな動きがありました。経済産業省・総合資源エネルギー調査会・原子力小委員会で「今後の原子力政策の方向性と実現に向けた行動指針(案)」がとりまとめられました。その後、「GX(グリーントランスフォーメーション)実行会議」(議長＝岸田首相)で日本のエネルギー安定供給とカーボンニュートラルの実現に向けた基本方針である「GX 実現に向けた基本方針(案)～今後10年を見据えたロードマップ～」が策定されました(2023年2月10日に閣議決定済)。これまでの政府の原子力政策を転換し、原子力の活用に大きく舵を切ることになります。今回は、原子力発電所の運転期間の延長を中心に、これらの一連の動きについて、原子力分野を専門とする九州大学大学院教授の守田幸路氏にお話を伺いました。

一般財団法人 電力中央研究所／社会経済研究所 上席研究員
遠藤操 （えんどう みさお）
一般財団法人 電力中央研究所／社会経済研究所 主任研究員
澤部まどか （さわべ まどか）

ここ最近、電力小売事業に参入した新電力の経営破綻、あるいは事業からの撤退が大きく注目を集めるようになっています。とりわけ2022年に入ると破綻を含めた事業からの撤退が相次ぎ、前年を大幅に上回るペースとなっています。私たちの生活にも影響を与えるこうした状況はなぜ起こったのでしょうか。また今後の新電力や電力市場はどうなっていくのでしょうか。今回は、一般財団法人電力中央研究所の遠藤操氏、澤部まどか氏のお2人に、こうした問題についてお聞きしました。

三菱重工業株式会社／シニアフェロー／エナジードメインエナジートランジション＆パワー事業本部　SPMI（注）事業部長
石瀬 史朗 （いしせ しろう）

世界的な脱炭素化へ向けた動きの中で、CO2排出量が多い火力発電の是非が大きく問われるようになっています。一方で、世界的にはまだまだ火力発電の数、役割とも大きく、これを一律に廃止縮小してしまうことが最善策とはいえません。今回は、三菱重工業株式会社で長く火力発電プラント部門を担当してこられた石瀬史朗氏に、同社が持つ世界有数かつ最新の火力発電技術等をご紹介いただき、脱炭素化社会に貢献する企業姿勢について語っていただきました。

九州大学大学院　工学研究院／エネルギー量子工学部門 教授
出光 一哉 （いでみつ かずや）

2011年に事故を起こした福島第一原子力発電所（以下、福島第一原発）では、放射性物質の「トリチウム」を含む「汚染水」が溜まり続けています。政府は2021年4月この「汚染水」を浄化した「処理水」を海洋へ放出する方針を決定しました。そもそも「汚染水」や「トリチウム」とはどのようなものか、海洋放出における人体、環境への影響はないのかなどについて、経済産業省の汚染水処理対策委員会委員である、九州大学大学院教授の出光一哉氏にお話をうかがいました。

株式会社三菱総合研究所／サステナビリティ本部　脱炭素ソリューショングループリーダー　主席研究員
井上 裕史 （いのうえ　ゆうし）
株式会社三菱総合研究所／サステナビリティ本部　脱炭素ソリューショングループ　兼　政策・経済センター　シニアコンサルタント
小川 崇臣 （おがわ たかおみ）

新型コロナの世界的大流行によって、世界中の国々が大きな影響を受けています。エネルギー・環境の分野にもその影響は及んでいますが、具体的にはどのような影響があるのでしょうか。またポストコロナの時代に向けて、今後の社会はどのように進んでいくのでしょうか。今回は三菱総合研究所でエネルギー・環境分野の問題を研究する井上裕史氏、小川崇臣氏のお2人に、新型コロナの影響と今後の社会についてお聞きしました。

九州大学　副学長／主幹教授・センター長（工学研究院、水素エネルギー国際研究センター、次世代燃料電池産学連携研究センター、Ｉ2CNER）
佐々木一成 （ささき　かずなり）

2020年3月に一般社団法人九州経済連合会より公表された提言「ゼロエミッションを先導する九州のエネルギー環境・産業の再構築～九州からの未来提言と5つの戦略～」では、脱炭素社会の進展に向けて、九州の特性をふまえた具体的な戦略の提示や提言がなされています。この提言書をまとめるにあたり、九州エネルギー関連ビジョン策定ワーキンググループで座長を務められた九州大学副学長の佐々木一成氏に、提言の目的やその要旨についてお話をうかがいました。

一般財団法人　電力中央研究所／地球工学研究所　構造工学領域　副研究参事
朱牟田善治 （しゅむた　よしはる）
一般財団法人　電力中央研究所／地球工学研究所　研究推進担当　上席研究員
豊田康嗣 （とよだ　やすし）
一般財団法人　電力中央研究所／地球工学研究所　研究推進担当　上席研究員
石川智己 （いしかわ　ともみ）

近年、地震や台風といった自然災害による停電が大規模化している印象があります。とりわけ2019年秋の台風15号による関東地区の大規模停電は、記憶に新しい方も多いと思います。実際のところ自然災害は激甚化しているのでしょうか。また、災害対策として私たちにできることはあるのでしょうか。今回は、一般財団法人電力中央研究所で各分野の災害対策について研究する専門家３名にお話をうかがいました。