九州エネルギー問題懇話会トップページ特集「『電気』はどうやって作っているの?」(13/20)太陽光発電の見通し
6-2太陽光発電の見通し
国の方針では、再エネの主力電源化を徹底し、最大限の導入を促すこととしています。そのためには、適切な設置場所の確保、コスト低減、技術革新などが必要です。
太陽光発電システムの設置に適した未開発の適地が減少する中、荒廃農地への設置や営農しながら太陽光発電を導入する「営農型太陽光発電」などを進める予定です。
2050年には設置が合理的だと判断される住宅・建築物には、太陽光発電設備の設置が一般的になることを目指し、その途上の2030年には新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備の設置を目指しています。
「ZEH」(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)や「ZEB」(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)といった省エネ対策による大幅な省エネルギー化を実現した上で、再エネなどを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した住宅・建築物について、普及拡大を目指すこととしています。
出典:資源エネルギー庁HP「もっと知りたい!エネルギー基本計画A 再生可能エネルギー(2)設置場所を確保し、太陽光発電をさらに拡大」より作成
現在、主流の「シリコン太陽電池」は、重く、曲げることができないなど設置場所に制限があります。これに対して、「ペロブスカイト太陽電池」は、ペロブスカイトと呼ばれる結晶構造の材料を用いた新しいタイプの太陽電池で、「製造が安価」、「レアメタルを必要としない」、「軽く、薄く、柔らかい、フレキシブルな形状」などの特徴があり、設置場所が拡大できるなど、次世代太陽電池として期待されています。
出典:資源エネルギー庁HP「総合エネルギー調査会 基本政策分科会(第33回分科会)資料」